低価格汎用DICOMサーバ Aloyell(アロエール)

筐体・サーバ設定費※1・設置込み※2・保守料無し で明日から使えるセットが65万

手頃で導入できる価格に。

PACSの導入、フィルムレス運用。とても魅力的な事は皆様重々承知していると思います。 しかし初期費用と保守費用の壁に阻まれ、導入を見送る病院も多いと聞きました。
ちょっと検索をすれば、フリーでPACSを構築する方法も沢山出てきます。しかし何かトラブルが起きた際に、対応ができますか? そういう厄介な事は専門に任せ、医療に最大の力を発揮して欲しいと考えます。

それならば、後はコストの問題さえクリアすれば導入が可能では無いか?と考えました。 そこで、今まで培った技術を注ぎ込み、コストを抑えつつも高い性能が発揮できるPACSシステム Aloyell(アロエール) を開発致しました。

何を導入したらいいか判らない。だから基本セットを作りました。

上図がイメージ図です。CTやMRI等のモダリティから Aloyell にデータ(画像や患者情報)が送信されます。 そのデータを保存して置くものが、サーバ(Aloyell) と呼ばれる物になります。 そこから、各クライアント(iPad等)の要求に応じて、データを送信する役目も同時に行います。

この基本セットでは、サーバと iPad が入っています。更に wifi も付属しているので、 既に導入されているモダリティの設定を行って頂ければ、サーバ(Aloyell)にデータが送信され、そのまま iPad でデータを参照する事が可能 になります。サーバの在庫があれば、2日で導入する事も可能です。


開発の動機は自分の為でした。

私はしばらくの間、手足の痺れや倦怠感に悩まされ続けていました。1年で15回の血液検査、3回のMRI、4回のCT、レントゲンは数え切れない程撮りました。 原因を調べる為に、いわゆる病院難民になったのです。最初は病気を疑い、そちらに問題が無いと脳・頚椎・胸椎・腰椎と専門医に掛かり、膨大な時間と費用を掛けました。結果は頚椎椎間板ヘルニアと胸郭出口症候群でした。

そんな中、今度は急性心筋梗塞になり更なる辛い思いを経験しました。毎年の健康診断の心電図検査や血液検査も特に問題は無く、血圧に至っては120/80、寝起きは上が100程度なのにも関わらずです。完全閉塞による心停止(akinesis)には衝撃を受けました。

こちらでも様々な検査をしました。これらの経験を通じて、自分の検査結果、特にCTやMRI、レントゲンの記録が残せれば良いのに・・・と思うようになりました。特に引っ越しをすると、検査は一からやり直しになります。過去の記録が残っていれば、病気の進行具合も判るのに・・・と歯がゆく思いました。

知人の医師に話を聞いてみると、そういったシステムの導入には非常に高価である為に、普及が進まないという事でした。それから、メーカー独自の仕様で固めてしまい、他メーカーを阻害する事で高コストの機器を導入しなくてはいけない状況にする、とも。

そこから調査を開始致しました。医療で利用されているシステムがどういったものであるか。これは長年IT業界を経験した私には調査が簡単でした。そこから、どうやったらコストを下げて使いやすく利用できるようにするか、という事を考えました。 今まで高負荷かつ低コストで運用した実績が非常に役立ちました。ネットの世界でも24時間365日、無停止で運用しなくてはいけません。その中で得たノウハウを流用する事で、低コストかつ高性能、短納期のシステムが完成致しました。

このシステムが普及する事で、希望すれば個人でCTやMRIのデータが簡単に保存・管理できるようになります。そうなればきっと、病気で苦しむ人の手助けになると願っております。


柔軟性に富んだ設計が可能

これはあくまで基本パックになります。お客様の要望によって、ハードウエアやネットワークの設計も自由に変更できます。 例えば、HDDの容量を増やしたい、外部のHDDやNASに保存してサーバとは隔離したい、外部からアクセスしたい、リモートメンテナンスをして欲しい。

そういったお客様のご要望、ご予算に合わせて、柔軟な設計が可能です。また、難しい事や専門用語が解らなければ、こちらからもご説明・ご提案させて頂きます。 全ての注文がオーダーであり同じ環境はひとつも無い、という理念の元で構築させて頂きます。 弊社ではネットワーク環境の構築例が100以上ございますので、何でもご相談ください。


薬事法について

このシステム及び機材は、高度管理医療機器等販売業に該当しない事を東京都福祉保健局健康安全部により確認済みです。

よって、このセットでは読影医が画像診断をする為に利用する事はできません。これは薬事法違反となります。 もし画像診断を行う場合には、医薬品医療機器等法に則り医療機器に該当する薬事法の認可を受けたプログラムを別途導入する必要があります。 但し、医師の自己責任において参照端末で参照する事は可能です。